教王護国寺(東寺)領の荘園の一つだった垂水荘の農地の様子を参考資料に示しています。ここには、荘内の土地が区画ごとに面積と人名の組で記され、必要に応じて土地の利用状態等を示す注が付けられています。史料によっては、人名が二つ一組で記されていることもあります。その場合は一方(「地主」等と書かれていることもあります)が耕地経営者、他方(「作人」等と書かれていることもあります)が耕作者です。耕地経営者は、経営を請け負った耕地から得られる米等のうち、定められた割合を領主に納め、また一定の得分(「加地子」)を自分の収入にします。残りが耕作者のものになります。耕作者は、無論、自分の手で耕作をしてもよいのですが、更に人を使って耕作させることもあり得ます。耕地経営者と耕作者が同一人物というケースもあり得ます。参考資料に記載されている人名は、耕地経営者と考えられます。彼らが領主(この場合は東寺あるいはその代官)から耕作と年貢納付を請け負い、耕作者から年貢分+加地子分を集めるわけです。

　従って、参考資料に名が挙がっている人々が、荘内の有力メンバーということになります。実際にはこの史料は長大なもので、掲載したのは冒頭のほんの一部分ですから、元史料にはもっと多くの名前が記載されています。しかし、この冒頭部分だけでも、様々な立場の人が出てきます。いかにも俗人的な名前の人もいれば、僧侶もいます。個人名でなく寺名や坊名も頻繁に出てきます。苗字付きの人物は、代官職を請け負うことになる榎木氏です。

　ここからも読み取れるように、寺や僧坊といえども、自身で耕地を管理し、加地子等の収入を確保することで、自分自身を維持していたことがうかがえます。佐井寺の場合、おそらく「六坊」の各々は特定の耕地を管理し、耕作者を使い、耕地経営者として収入を得ていたのでしょう。これはあくまでも、僧坊・僧侶組織そのものの維持・再生産の費用で、一山の共通経費ではありません。また、人口の増加や耕地面積の拡大に伴って、僧坊以外の耕地経営者も次第に増えていっただろうことが想像できます。

　東寺や興福寺のような大寺院の場合、各地に多数の荘園を持っているので、それらから収納した年貢が、寺院全体の運営費用になります。佐井寺の場合、佐井ヶ原とその周辺の寺領内の耕地経営者から収納する年貢が、共通経費の財源となったいたでしょう。現代で言えば「一般予算」にあたります。

　これとは別に、特定の使用目的のある収入があったかも知れません。勝尾寺の例を参考資料として挙げています。この例では、常行堂の修法の費用のために、特定の地区の特定の耕地経営者から、一定の米が上納されています。こうした収入形態は「寄進」の形で、以後その耕地から一定の米を毎年上納することを耕地経営者が申し出ることで成立していたのでしょう。前年からの繰入や、翌年への繰越を含め、きちんと独立採算が図られている点が目につきます。また、労働への代価の米による支払や、米を売却・換金して経費に充てている様子もうかがえます。

「一般予算」の方も、しばしば換金する必要があったでしょう。どのような方法でそれが行われていたかは、定かではありません。山田の谷の出口にあたる場所には、中世に市が存在していたことが知られており、山田市場・市場池等の地名に名残をとどめています。距離的には、利用可能な範囲です。佐井寺の作物が山田市場に持ち込まれて換金された可能性は十分あるでしょう。

　領主としての寺の経費以外に、地元の村の運営にも費用がいります。現代のような制度としての行政機構はありませんから、領主が領地・領民に対して一定の責任を持つのが普通でした。

　参考資料として、1462(寛正3)年の垂水荘の内見目録を掲載しています。全体で97町ほどの田地があり、そのうち16町と8反余りが収穫可能かつ年貢収納対象の田地です。ここから58石余りの年貢を収納しています。非常に荒っぽい計算をすると、収穫の三分の一程度を徴収していることになります。

　ところが、この58石余がそのまま東寺の収入になるわけではありません。記載順が変なのでごちゃごちゃしていますが、地元寺院である円隆寺の法要等の経費、神社の節句や祭礼の経費、在地の管理担当者への給与、用水または治水と思われる費用、事務費等が書き出されています。これらの費用総額29石余りのうち、あるものは約半分、あるものは全額を領主である東寺が負担しています。地元に支給する負担額の合計(「定下行」)は、合計で18石余りとなっています。更に二三の費目が加わって、結局20石余りが地元に留め置かれ、東寺に収納されるのは38石ほどであると報告されています。

　垂水荘の例とは異なり、佐井寺の場合は、現地出張所としての政所の経費は不要だったでしょうし、寺や神社の費用も自分のところで持てばよいでしょうから、垂水荘のような高率の下行をする必要は、通常はなかったでしょう。逆に、耕作に不利な地形条件を克服するため、新田開発や水利関係には多くの労賃を支払う必要があったかも知れません。